2023年、スウェーデン政府は同国の学校が基本に立ち返る方針を打ち出した。特に低学年において、読み書きといった基礎的なスキルを重視するというものである。長らく脇に追いやられていた紙の本が教室に再び導入され、生徒たちはかつての方法、すなわち鉛筆やペンを使って紙に手書きで文字を書くことを学んでいる。スウェーデン政府はまた、全国の学校で携帯電話の持ち込みを禁止する計画も進めている。
教育当局は多額の投資を行っている。昨年だけでも、教育省は教科書および教師用指導書の購入に8,300万ドルを充当した。人口約1,100万人の同国では、すべての生徒がすべての教科で紙の教科書を持てるようにすることが目標だ。また、生徒向けのフィクションおよびノンフィクション書籍の購入にも5,400万ドルが投じられた。
これらの動きは、スウェーデンをはじめとする多くの国々が、デジタル社会での生活に備えるという名目のもと、紙の本から離れてタブレットやデジタルリソースへと移行してきた数十年来の方針からの劇的な転換である。スウェーデンのこの試みが、教育におけるデジタル技術の役割をめぐる議論に火をつけたのは、ある意味当然のことかもしれない。その議論はすでに国境を越えて広がっている。デジタル技術を積極的に導入してきた学区の保護者たちは、教育者たちも方針を転換するのではないかと注目しているだろう。
では、なぜスウェーデンは転換したのか。リンネ大学のLinda Fälth研究員（教員教育担当）はUndarkへの電子メールの中で、「紙の教科書への再投資とデジタル機器の比重を下げる決断」は複数の要因によって促されたと説明した。その一つは、教室のデジタル化が証拠に基づいたものであったかどうかへの疑問である。「より広い意味での文化的な再評価もありました」とFälthは書いた。「スウェーデンはデジタル教育の先進国として自らを位置づけてきましたが、時間が経つにつれ、スクリーンタイム、注意散漫、深い読解力の低下、集中力や手書き能力といった基礎的スキルの喪失に関する懸念が生じてきました。」
Fälthはまた、改革を支持する側は「基礎的スキル、特に読み・書き・計算は、まず確固たる基盤を築く必要があり、紙の教科書の方がその目的に適していることが多い」と考えていると指摘した。
人口約1,100万人のスウェーデンでは、すべての生徒がすべての教科で紙の教科書を持てるようにすることが目標である。
2000年から2012年にかけて、スウェーデンの生徒の読み・数学・理科の標準テストの得点は継続的に低下した。2012年から2018年にかけては持ち直したものの、2022年には再び下落した。
成績低下のどれだけがデジタル化に起因するかは明確ではないが、読解における紙のアナログ教材が画面上での学習より優れているという証拠は一部存在する。ただし、これは説明的（expository）なテキストに当てはまるものであり、物語的（narrative）なテキストには必ずしも当てはまらない。物語的テキストはフィクション・ノンフィクションを問わずストーリーを語るものであるのに対し、説明的テキストはある話題を論理的・事実的な方法で説明・解説するためのものである。
スウェーデン当局は、デジタル技術を学校から完全に排除するわけではないと強調している。デジタルツールは「学習を妨げるのではなく促進する年齢になってから、初めて授業に導入されるべきだ」としている。特に上位学年においては、デジタル能力の習得は依然として重要な目標とされている。
歴史的に見ると、テクノロジー産業は教育の変革者としての自己像のもと、デジタル学習のさらなる普及を後押ししてきた。1980年代にはAppleが学校へのコンピュータ導入を推進した。その後、インターネットの利用を皮切りに、モバイル機器の統合へと進み、テクノロジーは教育の様相を一変させた。教育の専門家たちは、テクノロジーがより双方向的で、アクセスしやすく、個々の生徒のニーズに応じた学習体験をもたらすことができると主張している。
アメリカでは近年、ノートパソコンやiPadなどのデバイスを児童生徒一人ひとりに配付するなど、デジタル学習のさらに洗練された手法が普及する傾向にある。教育専門誌Education WeekのEdWeek Research Centerが実施した調査によると、2021年3月時点で、中学・高校の全生徒にデバイスを支給しているとした学区のリーダーは90%に上った。また、小学生についても同様だと答えたリーダーは80%を超えた。
そして現在、Google、Microsoft、OpenAIといったテクノロジー大手が、学校での人工知能リテラシー教育を推進している。教育に携わる一部の人々は、学校はデジタル能力を当然のように求める雇用主に備えて生徒を育成すべきだと考えており、AI時代においてはなおさらその重要性が増すかもしれない。Pew Research Centerが実施した調査によると、アメリカの十代の若者の50%超が学校の課題でAIチャットボットを使用したことがあるという。
2023年の調査によると、教育者の30%が生徒の授業中の読書時間の少なくとも半分はデジタルで行われていると答えた。しかし、これには問題点があるかもしれない。研究者たちは、紙ではなくデジタルディスプレイで読むことは、特に低年齢の生徒にとって精神的により大きな負担となる可能性があると指摘している。デジタル機器の多用は、読解力や記憶保持の低下、さらには眼精疲労との関連も指摘されている。
教育テクノロジーの限界は、新型コロナウイルスのパンデミック期間中にも明らかになった。オンライン学習が常態化するなかで、専門家たちはテクノロジーの約束が実現したかどうかを問い始めた。マウント・セント・ジョゼフ大学の非常勤教授で読解コンサルタントのPam KastnerはLinkedInへの投稿の中で、「テクノロジーはツールであり、教師ではありません」と述べている。彼女は、読解に関わる認知的構造は紙のために形成されていると考えている。
デジタルツールは「学習を妨げるのではなく促進する年齢になってから、初めて授業に導入されるべきだ」。
スマートフォンや子どものソーシャルメディア利用を批判することで知られるJonathan Haidtは、2月に次のように投稿した。「K-12（幼稚園から高校まで）の生徒の机にコンピュータやタブレットを置くことは、教育の歴史の中で最もコストの高い過ちの一つになるかもしれません。」
アメリカは2024年にノートパソコン・タブレット・その他の教育テクノロジーに300億ドルを費やしており、これは教科書への支出の10倍に相当する。神経科学者で教育者のJared Cooney Horvathは、教育現場でのデジタル機器の多用を嘆いている。彼は、1997年から2012年頃に生まれ、幼い頃からデジタル技術と共に育ったことで知られるZ世代が、現代史において前の世代よりも認知指標で低い得点を記録した最初の世代であると述べている。今年1月、彼は上院委員会で証言し、その結果として認知的能力の面で親世代に劣る子どもたちの世代が生み出されていると語った。
アメリカがスウェーデンの道を歩むかどうかは、まだわからない。アメリカン大学のNaomi Baron名誉教授（言語学）はUndarkの取材に対し、アメリカがスウェーデンに倣うとは思えないと語った。その理由の一つは財政的なインセンティブにある。「まず、商業的な教科書出版社がデジタル教材を強く推進しており、それは主に経済的理由からであり、印刷物とデジタルの読解力比較などに関する研究はほとんど無視されています。」またBaronは「アメリカの教育者自身も、この分野で積み重なってきた相当な研究文献をほとんど知らず、生徒や学区のコスト削減に目を向けています」とも述べた。それでも、一部のアメリカの教育者はデジタル技術が教育を悪化させているかもしれないという認識を持ち始めているようである。教師たちはとりわけ、AIの過度な使用が生徒に与える悪影響の可能性を懸念している。
一方で、一部のアメリカの保護者たちは近年ネットワークを形成し始め、学校支給のノートパソコンやデバイスからオプトアウトして紙の教科書に戻す方法、さらにはペンや鉛筆と紙への回帰についての情報を互いに共有している。保護者たちは、紙で読んだ方が情報の定着率が高いという証拠を根拠に挙げている。こうした反応は、過度なスクリーンタイムや、依存性を生む可能性のある誘惑を含む若者への潜在的な悪影響への懸念に後押しされた、教育におけるデジタル技術へのバックラッシュの高まりを反映しているかもしれない。
もしアメリカの教育指導者がスウェーデンの同僚に意見を求めた場合、おそらく返ってくる助言は、デジタル技術を根本から排除することではないだろう。「目標は転換ではなく、再調整です」とFälthは書いた。これはスウェーデン教育研究省がUndarkに送った声明にも反映されている。「スウェーデン政府は、デジタル化は本質的に重要かつ有益なものだと考えていますが、学校でのデジタルツールの使用は慎重かつ思慮深く行われなければなりません。」
つまり、目標はデジタル化そのものを拒否することではない。問題はもっと微妙なものである。目標は、生徒の教育発達段階に応じて、テクノロジーを選択的かつ段階的に使用するための境界線を適切に設けることにある。これはすなわち、読み書きなどの基礎的スキルが身についた後、より高い年齢段階でデジタル技術を導入することを意味している。
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