文化庁、JSCの映画撮影者育成事業を支援



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2025.09.12


2025.09.12


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日本映画撮影監督協会(JSC)が、文化庁の令和7年度「クリエイター等支援事業」に採択され、国際的に活躍できる映画撮影者を育成する長期プログラムを始動する。事業は2025年7月から3年間にわたり進められ、文化庁と日本芸術文化振興会の主催のもと、JSCが実施を担う。

今回の採択は、文化庁が専門的な団体に人材育成を委託する仕組みの一環であり、業界基盤を強化する目的がある。即効性よりも体系的な育成を重視し、国際社会で通用する人材を長期的に育むことを目指している。JSCは、すでに活動実績のある撮影監督の国際的な活躍をさらに支援しつつ、次世代の映像人材の競争力を高める役割を担う。理念は「国際的に影響力を持つ撮影監督の育成」「部門を横断するリーダーシップ」「効率的かつ強い実行力の涵養」の三本柱である。

その中核を担うのが「マスタークラス」であり、著名な撮影監督を講師に招き、若手育成や国際的な現場での活躍促進を図る。2025年1月には、セイマス・マガーベイ、バラズ・ボルヨら海外の撮影監督が登壇する計画だ。さらにソニーやLeitz、Netflixといった国内外の企業も協力しており、教育機関や国際的な撮影監督団体との連携も進めている。アメリカ撮影監督協会や欧州ネットワークIMAGOなどとの協力を強化し、活動の輪を拡大する見通しだ。

今後の計画として、2025年度にはタイでのマスタークラス共同開催、韓国・釜山国際映画祭と韓国撮影監督協会によるシンポジウム、欧米から講師を招いた京都でのマスタークラス実施が予定されている。これらを皮切りに、世界の映画界と連携しながら、日本発の撮影監督がグローバルに活躍するための基盤づくりを進めていく。

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監修

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